「頭脳の資源化」というのは、東京の進学校、駒場東邦高校で唱えられていたスローガンの一つである。
今日はこのテーマで考えてみよう。
これまで当ブログでは何度か外国人の受け入れの必要性を唱えてきたが、具体的には何をしたらいいのだろう。
必要な成果は、外国の若者が志を持って来日することだ。
来日して就職し、できれば永住してほしい。
起業してくれればなお言うことはない。
が、日本人でも現代の日本で起業するのは難しい。
昔なら、よそで物を買ってきて地元の集落で売りさばけば小さな商売になったろうが、今はそうはいかない。
起業した瞬間からイオンやセブンイレブンと競争しなくてはならないのだから。
そこはおいおい改善されるものとして、とりあえずはストレス無く来日して企業に就職できなくてはいけない。
だが、来日した外国の若者が向かうのは東京だ。
地方にはなかなか来てくれない。
では、そういう東京における「外国人労働者の受け入れ」に対応して、地方にできることはないのだろうか。
（多数のブラジル人が住む群馬県大泉町）
それはある。
たとえば語学だ。
日本に来る外国人は、片言でも日本語、ないし英語を身につけてくるだろうが、母語で話せる機会があれば慈雨のごとく感じるだろう。
のみならず、日本人も外国語を身につければ、外国に進出する上でたいへん有利だ。
だが、英語や中国語のような世界中で学ばれている言語で勝負しても東京の子弟には勝てない。
もう少しマイナーな言語でなくてはいけない。
一市を、あるいは一郡を挙げて一つの語学に集中でき、そして「あの市の出身者は○○語ができる」となれば、それはその市の魅力として強く内外にアピールできるだろう。
都会への人材の供給源としてという面はもちろん、都会の子弟の教育を考える上でも「その市」が考慮のうちに入ってくる。
そうして輩出される人材はまさに資源。
さらに、うまくすれば、まとまった数の外国人の定住を呼び込めるかもしれない。
どうすればそうなるのだろう。
交換留学程度では語学が身につくはずはない。
やはり来てもらわないといけない。
市役所の職員に雇う。それも一計だ。
こうしてはどうだろう。団体を作って外国人を雇うのだ。
まずは出資を募る。そして、市内の子弟のうちの有志に語学を学んでもらう。
その恩恵を受けた子弟からは、長じた後に年間1万円、2万円といった額を団体に寄付してもらう。
そのお金で外国人の雇用を維持し、できれば増やしていく。
うまくいくかどうかわからないが。。。
（多国語の案内がある大泉町の駅の案内標）
さてそれでは、何かお薦めの言語はあるだろうか。
はっきり言ってよっくすは語学が苦手である。
英語ですらまともに話せないのに、その他の言語を論じるとは語るに落ちたというものだ。
だが、無理を承知で考えてみると、気になる言語がいくつかある。
下の表は世界の主な言語だ。
英語版のwikipediaから拾ってきたのだが、日本語版とかなり違いがあるのはなぜだろう。
気になるが、本稿ではそこには触れない。
（１）ベトナム語とタガログ語
ベトナム人とフィリピン人はすでに日本国内に大きなコミュニティを築いており、すでに日本国内に一定の市場があるし、また人材を得やすいだろうと期待できる。
置かれた地理的条件、政治的条件を考えても、サッカーＪリーグにおける「提携国枠」のような形で、政治的にはともかく経済的には自国民扱いでいいくらいだと思う。
代表的な２カ国語を挙げたが、東南アジア諸国の言語はどれを学んでも有効だろう。
（２）ヒンディー語、ベンガル語、マラーティー語、タミル語
これはインドの４大都市であるデリー、コルカタ、ムンバイ、チェンナイの、それぞれ地元の言葉である。
地元と言っても数千万人から数億人の話し手人口を持つ巨大な言葉であり、背後にある市場の大きさを考えると大変魅力的に思える。
これらの地方の人々ともヒンディー語、もしくは英語が使えれば意思疎通はできるのだろうとは思うが、それに加えて地元の言葉を理解できれば、彼らの心に刺さるのではないか。
（３）閩南語
これは台湾で本省人が話す言葉だ。だがそれ以上に、華僑に広く普及しているという点で価値がある。
正直なところを言えば、語学だけできても意味が無い。
逆に語学ができなくても相手の国の（プラス自分の国の）歴史や文化を深く理解していたり、有効な知識・技術を有していれば、そのほうが役に立つと思う。
だが、語学ができた上でそれらの技能を身につけているならば、それはまさに鬼に金棒ではないか。
語学ができないよっくすは、心の底からそう思う。
そうなるためには、まずは語学ができる人間の大きなプールを創出することが必要なのだ。